耐震、断熱、低コスト、省エネ住宅のHPシステムを提供する岩手HP会です。
現在、住宅の新築・リフォームを考えている皆さん、検討には住宅の省エネ性能が大事な要素です。
一方で、どう選べばよいのか、不安を抱える方も多いのではないでしょうか。
この記事では、省エネ住宅の基本からその利点を詳しく解説します。
①省エネ住宅の基本を理解する
省エネ住宅の定義
省エネ住宅とはエネルギーを効率的に使用し、無駄を減らすことを目的とした住宅のことです。
省エネ住宅には、省エネルギー設備の導入、建物自体の性能を高断熱・高気密にする、さらには再生可能エネルギーの活用を通じて、外部からの熱の流入や流出を最小限に抑えることが求められます。
②省エネ住宅のメリット
光熱費の削減⇒長期的な経済的視点でもお得！
断熱性が高い住宅は、外気温の影響を受けにくく、室内の温度が安定します。
これにより、冷暖房の使用頻度が減少し、エネルギー消費を抑えることが可能です。
たとえば、一般社団法人20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会の資料によると、同じ暖房条件で設定温度を20°にした場合の年間暖房費は、断熱性能が高い家では約1.1万円になるのに対して、断熱性能の低い家では、約4.6万円になっています。
それに加えて、給湯設備や換気設備などで省エネ性能の高いものを利用することで、更なる光熱費の削減を望めます。
また、太陽光発電設備の導入で、現在価格が高騰している電気代についても賄うことができます。
快適な住空間⇒住む人が健康に！
快適な室内環境も、高断熱住宅が提供する重要な要素です。
適切な断熱施工がなされている住宅では、リビングや寝室などの部屋間の温度差が少ないため、急激な温度変化によって血圧や脈拍が変動して、心筋梗塞や脳出血、脳梗塞などを引き起こしてしまうヒートショックの予防にもつながります。
さらに、湿気や結露の発生が少なくなるため、カビなどの発生も抑制することができます。
環境負荷の軽減⇒二酸化炭素の排出量を減らす
省エネルギー設備の導入や、太陽光発電設備による発電によりエネルギーの排出を抑えることができ、環境負荷の低減にもつながります。
減税措置や補助金の活用ができる
日本では2050年カーボンニュートラル、2030年度温室効果ガス46％排出削減（2013年度比）の実現に向け、我が国のエネルギー消費量の約３割を占める建築物分野における取組が急務となっています。
そのため、省エネ住宅を建築することで、一般の住宅よりも手厚い減税制度や補助金の利用を行うことができます。
住宅ローンを利用して住宅の新築・取得又は増改築等をした場合、契約時期と入居時期に応じて最大13年間、各年末の住宅ローン残高の一定割合を所得税額等から控除する制度が住宅ローン控除です。
住宅の性能や世帯により控除を受けられる最大の金額が異なります。
2025年までは省エネ性能を満たさない住宅は住宅ローン控除を受けられないのに対し、ZEH水準で3500万円、省エネ水準3000万円の控除をうけることができます。
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